「２０ＸＸ年」日本破綻

２０ＸＸ年、アメリカ政府が外国政府・企業が保有する米国債のデフォルトを宣言したことで深刻な打撃を受けた日本は、経営破綻した日本の銀行の米国系金融機関が持つ債権を公的資金で肩代わりする法案の是非を問う国民投票を実施。投票の結果、反対票が約98％を占め否決された。

米国側は保有する日本国債および銀行のすべての債権の公的資金による肩代わりを求めており、実施されない場合は日本の再占領をほのめかしている。

しかし、自国の借金は踏み倒しながら、軍事力を背景に貸金の取り立てを行う米国に対する国民の反発は強く、日米同盟を理由に、既に米国側に肩代わりを約束していた日本政府は対応に苦慮している。

年金の支払いが停止され消費税の税率が100%となる中で、生活必需品の購入もままならない高齢者の間では、自殺者や餓死者が続出している。こういった状況にもかかわらず、なおも米国に従属しようとする売国的な政府の姿勢に国民の間には深刻な絶望感が広がっている。

円高になる前に＜デリバティブ契約の無効＞を、国家として宣言せよ！