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A 創価は日本に寄生する害虫

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A 創価は日本に寄生する害虫

創価学会と公明党は、政教分離という日本の憲法を犯している、国賊であり、民主主義をぼうとくしている。また政教分離を犯しているこのような団体が、日本に君臨して、しかも日本の与党にいる現在、日本の民主主義は...

創価学会と公明党は、政教分離という日本の憲法を犯している、国賊であり、民主主義をぼうとくしている。
また政教分離を犯しているこのような団体が、日本に君臨して、しかも日本の与党にいる現在、日本の民主主義は真の民主主義ではない。
このような非常事態にもかかわらず、マスコミも野党もなぜ、創価や公明党を批判しないのか?警察はなにもしないのか? これは、日本が創価学会による、独裁主義に犯されている証拠である。
このようなやつらを野放しにしていると、いずれ日本は、創価学会にのっとられてしまうであろう。(警察もふくめのっとられているかもしれない)
実際、芸能人の多くは、色と金で勧誘され、創価のくずになりさがっている。
創価の教祖である、池田大作は、朝鮮人であり、反日思想の強い人間である。朝鮮人は今も、第二次世界大戦のとき、朝鮮が日本に占領されていたことや、朝鮮人が、奴隷として、日本に強制的に、つれてこられた過去を、今も、深く恨んでいる。このような朝鮮人、池田大作が、宗教で日本人を洗脳し、日本人を奴隷化して日本をのっとろうとしている。また、創価学会の信者の多くは朝鮮人である。
創価の信者は、池田大作に奴隷化された人間であり、民主主義を放棄した、アホなヤツラである。信者は教祖や幹部にさからえない、奴隷化された犬である。
今、ネットでさわがれている。集団ストーカーも創価のしわざであり、一人の善良な日本人を教団ぐるみで、盗聴器、盗撮器、携帯電話、GPS機器等、を用いて、ストーカーをおこない。日本の人口の15人に１人といわれている創価の信者を使い、自殺に追い込むまで、つきまといや、いやがらせ、対人関係の破壊など、教団の豊富な資金と人材を使い、善良な日本人を理由もなく迫害している。あえて理由をつけるとしたら、いじめるのに都合がいいことぐらいであろう。
こうすることで、創価の信者に、創価を裏切るとひどい目にあうということを印象づけて、創価の信者を恐怖で支配し、創価学会から、脱会者を出さないようにするための、迫害である。このような迫害をうけている、不幸な人達が、創価学会の都合のいい数だけ、日本の各地域に散らばっている。
ターゲットにされた人が自殺もしくは、廃人になったらまた別の都合のいい、善良な日本人をさがして迫害をする。昔から、創価は集団ストーカーの常習犯である。
公明党がやりたがっている、定額給付金は、国の税金を15人に１人といわれている創価の信者にばらまき、それを、再び、お布施として回収して、国の税金を、創価学会のフトコロに入れるという、国をあざむく、政策である。これにより膨大な税金がまんまと、創価学会の手にはいってしまうカラクリである。政治と宗教の結びつきをゆるしている日本のつけである。このような公明党と手を組んでいる自民党も腐っている。
われわれ、まともな日本人はこのようなヤツラを一刻も早く排除すべきである。また、外国ではカルト呼ばわりされている、悪徳営利団体、創価学会を宗教団体から排除もしくは、国策で、つぶすべきである。創価は日本に寄生する害虫である。実際、日本国に膨大な害をもたらしている。

[805] Posted by 創価は日本に寄生する害虫 at 2009/01/17 20:40:25
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A 民主党小沢代表「独裁的権力を持った中国共産党は必ず崩壊する」

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A 民主党小沢代表「独裁的権力を持った中国共産党は必ず崩壊する」

中国共産党政府は謝罪と賠償を要求しているようですが、別に失言ではないでしょう。民主党小沢代表失言　「独裁的権力を持った中国共産党は必ず崩壊する」民主党の小沢代表が中国人を中傷する発言を行った問題で、中...

中国共産党政府は謝罪と賠償を要求しているようですが、別に失言ではないでしょう。

民主党小沢代表失言　「独裁的権力を持った中国共産党は必ず崩壊する」

民主党の小沢代表が中国人を中傷する発言を行った問題で、中国政府は28日、小沢発言は「悪意に満ちた中国人民に対する人種差別」として、民主党へ謝罪と賠償を要求した。

中国共産党に対する中傷ということはあっても、中国人に対する中傷ではないですね。

小沢代表、「中国『共産党政権』は必ず崩壊する」

民主党の小沢一郎代表は２８日、大津市内で講演し、極東情勢について「わたしは『共産党政権は必ず崩壊する』と中国の指導者に面と向かって言っている。中国は米国と違って、経済混乱が政治的動乱につながる。独裁的権力を持った者はそう簡単に権力を手放さないから、あるとき崩壊する。核武装し、世界最大級の軍備を持つ中国が動乱になったらどうするか。大変な政治的な問題を日本は抱え込むことになる。ソフトランディングしてほしいが、なかなか難しい」と指摘した。

小沢一郎氏は総選挙で勝ったら手のひらを返して親米姿勢に転換するだろうとは思ってましたが、まだ解散もしないうちにもう親米姿勢に転換ですか？気が早すぎますよ。

[641] Posted by buzei at 2008/09/29 01:56:26
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A 中国の武装警官が日本人記者を暴行

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A 中国の武装警官が日本人記者を暴行

新疆ウイグル自治区カシュガルで発生した「テロ事件」を取材しようとした日本人記者が武装警官に暴行された件ですが、「暴行受ける理由ない」　武装警官に憤り「暴行を受ける理由はなく、納得がいかない」。新疆ウイ...

新疆ウイグル自治区カシュガルで発生した「テロ事件」を取材しようとした日本人記者が武装警官に暴行された件ですが、

「暴行受ける理由ない」　武装警官に憤り

「暴行を受ける理由はなく、納得がいかない」。新疆ウイグル自治区カシュガルの事件現場を取材しようとしていた本紙カメラマンの川北真三記者（３８）は武装警察官に対し、憤りをみせた。

暴行の理由は中国政府(共産党)に都合の悪い事実を取材しようとしたということでしょう。中国は共産党独裁の全体主義国家ですから。

[526] Posted by buzei at 2008/08/05 20:56:26
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A 肥大したジャーナリズム背後にいる電通の威力

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A 肥大したジャーナリズム背後にいる電通の威力

「朝日と読売の火ダルマ時代」藤原肇著より広告による言論支配の実情Ｒ　その原因として日本的な歪んだ構造があり、電通という存在が大きな力を持っていて、ここがメディアの広告斡旋を独占的に支配し、新聞社の首根...

「朝日と読売の火ダルマ時代」藤原肇著より

広告による言論支配の実情

Ｒ　その原因として日本的な歪んだ構造があり、電通という存在が大きな力を持っていて、ここがメディアの広告斡旋を独占的に支配し、新聞社の首根っ子を押さえている。問屋制度を大規模にしたやり方ですが、その都度に広告面を買い取るのではなく、上半期や下半期という単位で紙面を買い切り、それを広告主に売り捌いているのです。そうなると新聞社としては経営は楽でして、広告部員が注文を取るために走り回ったり、頭を使って成績を上げる必要がなくなる。そして、営業部は電通のご機嫌伺いだけが仕事だから、馴れ合いが蔓延するのは必然になります。

Ｆ　電通の意見を忠実に聞くことが仕事になり、それが新聞杜の経営に影響すれば、記事の内容も間接的に電通の顔色を伺って、自已規制をしながら書くことになります。しかも、電通の実力はダントツというしかなく、２位の博報堂は大きな差をつけられて、自由競争がほとんど機能していないから、電通の圧倒的な支配が確立してしまった。

Ｒ　博報堂は電通に較べたらガクンと落ちるし、大阪の大広も隙間で辛うじて稼ぐ程度だから、そうなると電通の権力は絶大になる。

Ｆ　電通がそんなに圧倒的な力を持つ理由に、歴史的な背景があると思うのですが、それはどんなことだったのでしょうか？

Ｒ　戦前は電通と連合の２つの通信社があって、両方が海外情報を取り扱っていたが、大陸に侵略の舞台が広がったこともあり、政府は言うことを聞く通信社が欲しくなった。特に満洲国が国営の満洲通信を作ったし、関東軍の報道統制に協力したのを見て、日本政府も国策を遂行に情報操作の必要性を感じ、斎藤実内閣は通信統制に乗り出したのです。そして、軍部が独裁化してファシズム体制が固り、日独防共協定が締結されたりしたので、二・二六事件が起きた1936年に、広田内閣が同盟通信を強引に発足させました。
その時に電通のニュース関係を扱う部門と、連合通信を一緒にして同盟通信を作ると共に、広告部門を担当していたセクションを切離し、広告会社としての電通にしたのです。しかも、電通は軍部の情報機関と提携して、上海を足場に中国市場に進出したのだが、特務機関の隠れ蓑として動いたわけです。

Ｆ　それで戦後になって政府の広報機関として動き、自民党の広報を担当した第９連絡局が、総理府の宣伝予算を独占したのだし、ＧＨＱとの関係でＣＩＡの東京支局として、いろんな工作に関係したと言われるのですね。

Ｒ　満洲や上海から引き揚げて来た者を引き受け、旧軍人や満鉄関係者を大量に採用して、戦後における一種の情報機関化したわけです。（略）
そんな営業路線にアメリカの広告術を取り入れ、近代化を試みたのが社長の吉田秀雄であり、有名な「鬼十則」というスローガンの下に、日本の広告市場の制覇を試みました。同時にＧＨＱや日本政府にも食いこみ、影の情報局とか築地ＣＩＡと呼ばれて、その威力を天下に知られるほどの実績を築いて、メディアの世界を完全に掌握したわけです。

Ｆ　吉田家に書生として住みこんだ人の話では、社長は非常に厳しい親分肌の人物で、実力者の子供を優先的に入社させたり、社員を代議土の秘書に送り込んだそうです。その人は吉田社長の支援でアメリカの大学を卒業し、一種の国際フィクサーとして生きていたが、彼が電通はフィクサー集団の巣だと言ってました。

Ｒ　日本では読売の正力松太郎を怪人扱いするが、実力の点では新聞社より通信社に大人物がいて、権力を外から動かす手腕を持っており、電通の吉田秀雄や時事の長谷川才次の前では、正力も小怪人に見えるほどでしたな。
だから、日本の新聞が電通に手なづけられてしまい、テレビや雑誌のメディアも支配されたのは、説明抜きで当然と言うだけです。


秘密の鍵はニューヨークにある

Ｆ　正力が読売で実践した大衆化の路線も、背後に電通があったと考えることが出来るし、その点で[シオンの長老の議定書]の路線に注目して、実践したのが電通だとも言えそうですね。

Ｒ　日本で最初にマジソン・アベニューに目をつけ、そのノウハウを取り込んだのが吉田秀雄だから、ユダヤ仕込みの宣伝術のマスターに関しては、彼が日本で一番であっても不思議ではない。それに上海で謀略活動をした特務の人間で、影佐機関と密着していただけでなく、東条内閣時代の憲兵特高課長をやった、塚本誠大佐も戦後は電通社員だったから、知られざる秘密工作もあったでしょうな。

Ｆ　その辺をもっと調べない限りは、日本の戦後秘史ははっきりしないだろうが、なぜ日本の新聞が巨大化路線を突き進んだか、解明のカギが見つかるかも知れませんね。

Ｒ　日本では軽薄なユダヤ陰謀説が蔓延して、それを吹聴して大儲けしている連中が多いが、要するに資本主義のノウハウは金儲けにあり、それをユダヤ人が最初に握っただけのことです。そして、ユダヤ人が一番大量に集まっている町が、ニューヨークだから米国は繁栄したのだし、その中心地がマジソン・アベニューだった。しかも、それに注目してビジネスに生かした最初の日本人が、電通の中興の祖の吉田社長だったから、電通は日本のメディアを支配したのです。そう考えれば至って簡単であり、電通がメディアを通じて日本を支配したのも、当然の結果だと言えるのではないですかな・・・。

Ｆ　確かにそうですね。でも、アメリカの広告代理店の場合は、自由競争の原理が機能しているせいで、１つの広告代理店の業界寡占はあり得ず、ＧＭとフォードは別の広告会社を使うし、業種別に激しい実力競争が行われている。ところが、日本ではトヨタも日産もマツダも電通だし、家庭電器でも東芝、松下、日立、サンヨー、ソニーが、揃って電通に広告を任せているように、全く奇妙なことが罷り通っているんです。

Ｒ　だから、電通は世界一の広告代理店になったのです。政府広報でも電通がダントツで、政府御用達をほとんど独占しているし、新聞広告の圧倒的なものは電通を仲介にして、もたれ合いで安易な営業をしています。そこには読者なんて存在しておらず、広告を受け取り宣伝を流す対象として、マスに対してのメディアがあるだけです。読売や毎日の幹部の子弟たちが電通社員だし、朝日の中江社長の息子も電通に入社しているが、飛び降り自殺をした事件が起きた時も、電通が工作して新聞記事にならなかった。それくらい日本のメディアは電通に押さえられ、世界有数の発行部数を誇る大新聞でも、手も足も出ない状態だから情けないんだ・・・。

[102] Posted by 名無しさん at 2007/10/27 16:58:12
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A NHKスペシャル「激流中国」で中国がNHKに厳重注意

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A NHKスペシャル「激流中国」で中国がNHKに厳重注意

市場経済の導入によって経済発展する一方で、急速に貧富の差が広がる現在の中国社会の問題に鋭く切り込んだNHKスペシャル「激流中国」の内容に対する、中国当局の「厳重注意」が記された「秘密文書」がネット上に漏れ...

市場経済の導入によって経済発展する一方で、急速に貧富の差が広がる現在の中国社会の問題に鋭く切り込んだNHKスペシャル「激流中国」の内容に対する、中国当局の「厳重注意」が記された「秘密文書」がネット上に漏れて話題になっています。

ガンバレ、とにかくガンバレＮＨＫ。

中でも問題とされたのがプロローグの「富人と農民工」と第一回の「ある雑誌編集部６０日の攻防」であり、いずれも「貧富の格差」「政府の報道規制」といった「負の面を強調しすぎており」「客観的ではなく」「視聴者に誤解を与える」としてNHKに報道姿勢の反省を促す内容となっている。

中国当局は内容が客観的でないという主張のようですが、中国国内のネットユーザーの間では「これは中国の事実そのものだ」「涙なくしては観られなかった」などと評価されているようです。

「激流中国」の10月7日放送分を見たのですが、従業員に絶対服従を求めるホテル経営者の姿が非常に印象的でした。能力給と称して一方的に大部分の従業員の給料を半分近く下げておきながら、「一緒に働いてるのに何故団結しないんだ」とか言われても、納得なんかできるわけないでしょう。

自由のない独裁的な政治体制ととにかく安い賃金で労働者を働かせようとする企業の組み合わせは最悪です。

[83] Posted by buzei at 2007/10/08 14:47:06
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