[石油]の検索結果

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A エジプトのパイプラインが爆破され炎上

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A エジプトのパイプラインが爆破され炎上

エジプトのシナイ半島北部のシェイクズウェイド（Sheikh Zuweid）地区で、ヨルダンに天然ガスを送るパイプラインが攻撃され炎上。エジプト当局はヨルダンおよびイスラエル向けのガスの供給を停止した。エジプト国営テ...

エジプトのシナイ半島北部のシェイクズウェイド（Sheikh Zuweid）地区で、ヨルダンに天然ガスを送るパイプラインが攻撃され炎上。エジプト当局はヨルダンおよびイスラエル向けのガスの供給を停止した。エジプト国営テレビは「テロリストの攻撃」と報じているようだが、権力の座に固執するムバラク政権の自作自演、石油メジャーの意を受けたCIAの秘密工作ではないかという指摘もある。

いずれにせよ、既に急騰している原油価格がさらに上がるのは確実な情勢のようだ。

エジプトのパイプライン炎上

世界を動かす原油のことが面白いほどわかる本
中経出版 著者：白水 和憲 価格：1,575円 評価：★★★★★

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[2587] Posted by buzei at 2011/02/05 23:02:37
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A [尖閣問題]アメリカが「思いやり予算（みかじめ料）」の大幅増額を要求

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A [尖閣問題]アメリカが「思いやり予算（みかじめ料）」の大幅増額を要求

尖閣諸島の領有権問題で「尖閣諸島は日米安保の対象」などと心にもない発言を行っているアメリカだが、早速その費用として「思いやり予算（みかじめ料）」の大幅増額を求めてきた。これまでの戦略的パートナーシップ...

尖閣諸島の領有権問題で「尖閣諸島は日米安保の対象」などと心にもない発言を行っているアメリカだが、早速その費用として「思いやり予算（みかじめ料）」の大幅増額を求めてきた。

これまでの戦略的パートナーシップを再三に渡って強調してきた米中両国首脳だが、中国が暴れて日本を脅し、アメリカが「白馬の騎士」のフリをして日本から金を巻き上げるという、両国のまさに戦略的な関係が誰の目にも明白になったことで、日本政府は今後、形骸化した日米安保を破棄した上で独自の防衛力を整備するなどの難しい対応を迫られそうだ。

ヤクザ国家中国は尖閣諸島をよこせと脅迫してきたが、アメリカは思いやり予算の大幅増額を要求してきた。

米政府が在日米軍駐留経費の日本側負担（思いやり予算）の大幅な増額を要求する方針を固めたことが２１日分かった。複数の政府筋が明らかにした。中国の東シナ海での活動の活発化に加え、沖縄・尖閣諸島（中国名・釣魚島）沖で起きた中国漁船衝突事件での中国の強硬姿勢を受け、米側は思いやり予算を「対中戦略経費」と位置づけ、日本の応分の負担を迫る構えだ。

尖閣問題の経緯と米国の思惑

『1969年および70年に行なわれた国連による海洋調査で、推定1095億バレルという、イラクの埋蔵量に匹敵する大量の石油埋蔵量の可能性が報告され、結果、周辺海域に石油があることがほぼ確実であると判明すると、ただちに台湾がアメリカ合衆国のガルフ社に周辺海域の石油採掘権を与えるとともに、尖閣諸島に上陸し「青天白日旗」を掲揚した写真を撮らせ世界中の通信社に配信したため、日本政府が抗議した。』『1971年6月に台湾、12月に中国が相次いで領有権を主張した。』とのwikipediaの記述は重要である。ガルフ社の石油開発権取得は当然ながら米国政府の意向を受けていると思われる。また、台湾が米国の意志なしに尖閣諸島の領有権を主張するとは考えにくい。尖閣諸島の領有権問題は、北方領土問題と同様に、米国が中心となって作り上げたものである、という認識を持つことが重要である。その目的は、日本・台湾・中国の間に領土問題を作り出すことによりこれらの国々の団結を阻止することにあると思われる。

西欧の植民地喪失と日本―オランダ領東インドの消滅と日本軍抑留所
草思社 著者：ルディ カウスブルック 価格：2,310円 評価：★★★★★

• 「蘭印収容所症候群」とは−オランダ植民地支配の苛政を糺す。 ★★★★★
• 著者の正義に頭が下がります。 ★★★★★
• 東インドのオランダ人 ★★★★★
• 「朝日新聞」の姿勢 ★★★★★
• 風車とチューリップと植民地 ★★★★★

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[2365] Posted by buzei at 2010/09/24 16:21:37
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A [尖閣諸島衝突事件]中国の「日本を言いなりにさせる3つの方法」

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A [尖閣諸島衝突事件]中国の「日本を言いなりにさせる3つの方法」

尖閣諸島(中国名：釣魚島)付近で発生した日本の巡視船と中国の漁船との衝突事件で、中国人船長が日本で逮捕されたことに対する反発する中国側の対応がエスカレートしている。中国のIT商業新聞網は「日本を制圧するの...

尖閣諸島(中国名：釣魚島)付近で発生した日本の巡視船と中国の漁船との衝突事件で、中国人船長が日本で逮捕されたことに対する
反発する中国側の対応がエスカレートしている。

中国のIT商業新聞網は「日本を制圧するのは簡単、3つの方法で1カ月のうちに従うようになる」というタイトルの記事を掲載し、
既に閣僚や民間レベルでの交流が停止されている日本へのさらなる強硬姿勢を煽っている。

中国メディアが提起する「日本を言いなりにさせる３つの方法」

1つ目は、中国各地のスーパーマーケットやデパート、自動車販売店で直ちに全ての日本ブランド商品の販売を停止すること。
汽車や電気製品から化粧品まで、生産地を問わず、日本の知的財産権が絡んでいる物は全て棚から卸せば、1カ月もすれば日本企業は東京の首相官邸や外務省の前でデモを行うようになり、日本の株式市場は底なしに下落する、というものだ。
2つ目は、レアアースを肇として、日本が中国から大量に輸入している資源商品の供給を止めること。やはり1カ月もすれば、日本の大手工業企業の株価は暴落し、彼らは金銭や実力行使などで現政権を打倒することになるだろうと予測した。
3つ目は、高い買取価格を提示して中東の産油国が日本に輸出している石油関連商品を中国に供給させるようにすること。

中国・河北省で日本人4人拘束…有罪となれば死刑も

中国国営・新華社通信は２３日、河北省の軍事管理区域に入ってビデオを撮影していた日本人４人を同省石家荘市当局が取り調べていると報じた。北京の日本大使館は「事実関係を確認中」としている。

[2363] Posted by buzei at 2010/09/24 10:55:30
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A メキシコ湾の原油流出でアメリカ滅亡か

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A メキシコ湾の原油流出でアメリカ滅亡か

石油メジャーの一つBPが引き起こしたメキシコ湾の原油流出「事故」で、メキシコ湾、北大西洋の環境に甚大な被害が発生するとの見方が強まっている。メキシコ湾の原油流出はこれから何年も続く 　（ROCKWAY EXPRESS ）...

石油メジャーの一つBPが引き起こしたメキシコ湾の原油流出「事故」で、メキシコ湾、北大西洋の環境に甚大な被害が発生するとの見方が強まっている。

メキシコ湾の原油流出はこれから何年も続く 　（ROCKWAY EXPRESS ）

マドセン氏により伝えられた推定額は、この災害は実際のところ少なくとも1兆ドルになる、と見られているという。この推定額は早急にこの流出が制御されねば「アメリカ沿岸全体を破壊するかもしれない」と語るクチェロフ教授の悲観的な見方を支持するようことになる。

ホワイトハウスでは石油災害の損傷に関する情報を発表することを抑えている。沿岸警備隊と工兵部隊の専門家は、90日以内に石油の間欠泉が封じ込められねば、メキシコ湾、北大西洋などへのの海洋システムに回復不能のダメージが起きると見ている。

米国はメキシコ湾原油流出で滅びるだろう
BP:メキシコ湾原油流出対策の最新情報

カウントダウン-地球滅亡の日- [DVD]
アット エンタテインメント 出演：キム・リトル,クリント・ブラウニング,マーク・ヘングスト 価格：3,990円

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[2003] Posted by buzei at 2010/06/24 10:38:09
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A ホッシュジエンの国内ニュース解説

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A ホッシュジエンの国内ニュース解説

アフガニスタンでは、アメリカ軍が武装勢力十数人を殺害したと発表した空爆で、実際には子どもを含む民間人１３人が犠牲となっていたことがわかり、アメリカ軍に対する批判の声が高まっています。ﾐ#･д･ﾐ ＜ 米英の石...

アフガニスタンでは、アメリカ軍が武装勢力十数人を殺害したと
発表した空爆で、実際には子どもを含む民間人１３人が犠牲となって
いたことがわかり、アメリカ軍に対する批判の声が高まっています。

ﾐ#･д･ﾐ ＜ 米英の石油利権､アフガンの地下資源強奪を安全に確保
　　　　　　するため､当該国民への鎮圧が『米軍の任務』なのだ。
　
(･Ａ･#) ＜ そのためにテロ組織をデッチ上げ、各国でテロを演出
　　　　　　しながら世界中の国民を米の行為に同意させようとする。

09.2.22 NHK「アフガン 空爆で民間人が犠牲」
http://www.nhk.or.jp/news/k10014325891000.html
09.2.22 NHK「アフガンの治安回復話し合う」
http://www.nhk.or.jp/news/k10014325621000.html

* 　官僚統制国家がいわゆる武装勢力と呼ばれるチンピラ
　を雇い､巨大利権をものにするための国家犯罪を正当なも
　ののように見せかけるのは､日本にも見られる悪しき現代
　の姿だといえます。こうした国家による偽装はあらゆる側
　面で応用されてるように思われます。
　　世界が大国の兵器ﾋﾞｼﾞﾈｽと各国の相互利権構造によって連
　携する国際社会であるが故に世界経済は戦争を中心に成り立
　つのが冷戦期までの世界経済でした。各国の国家体制が軍事
　的な官僚統制である事は注目に値します。
　　中東は石油､日本は米市場と米の威光を背景に世界市場を席
　巻したのでした。これが80年代までの世界経済です。しかし
　この体制の問題点はその資金を国民の税金で最終的に決算する
　ために､それを越えた支出には対応出来ない欠点があります。
　そもそも永久に発展する国家経済という経済モデルはあり得ま
　せん。そのため旧ソ連は経済崩壊する事になったと考えられま
　す。
　　いま世界大戦を開始すれば中東各国や巨大資本が投資する
　米国債の急増により､未曾有の巨大借金をかかえるアメリカ
　経済がイギリスや旧ソ連に続いて経済破綻するでしょう。
　そうなれば次の巨大経済大国がいない現在では､世界経済と
　産業が連鎖的に崩壊する可能性が高いといえます。
　また温暖化を促進し､食糧危機や公衆衛生悪化､自然災害の
　増加がより確実なものになって来る可能性もあります。

[849] Posted by 名無しさん at 2009/02/23 01:25:01
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A オバマ政権駐日大使、ジョセフ・ナイ著「対日超党派報告書」

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A オバマ政権駐日大使、ジョセフ・ナイ著「対日超党派報告書」

この米国政府の戦略文書は、かつてＣＩＡを統括する米国大統領直属の国家安全保障会議ＮＳＣの議長で、同時に東アジア担当者であり（クリントン政権）、後に安全保障担当の国防次官補であったジョセフ・ナイが、米国...

この米国政府の戦略文書は、かつてＣＩＡを統括する米国大統領直属の国家安全保障会議ＮＳＣの議長で、同時に東アジア担当者であり（クリントン政権）、後に安全保障担当の国防次官補であったジョセフ・ナイが、米国上院下院の２００名以上の国会議員を集め作成した、対日本への戦略会議の報告書である。その内容は以下の通り。

１、東シナ海、日本海近辺には未開発の石油・天然ガスが眠っており、その総量は世界最大の産油国サウジアラビアを凌駕する分量である。米国は何としてもその東シナ海のエネルギー資源を入手しなければならない。

２、そのチャンスは台湾と中国が軍事衝突を起こした時である。当初、米軍は台湾側に立ち中国と戦闘を開始する。日米安保条約に基づき、日本の自衛隊もその戦闘に参加させる。中国軍は、米・日軍の補給基地である日本の米軍基地、自衛隊基地を「本土攻撃」するであろう。本土を攻撃された日本人は逆上し、本格的な日中戦争が開始される。

３、米軍は戦争が進行するに従い、徐々に戦争から手を引き、日本の自衛隊と中国軍との戦争が中心となるように誘導する。

４、日中戦争が激化したところで米国が和平交渉に介入し、東シナ海、日本海でのＰＫＯ（平和維持活動）を米軍が中心となって行う。

５、東シナ海と日本海での軍事的・政治的主導権を米国が入手する事で、この地域での資源開発に圧倒的に米国エネルギー産業が開発の優位権を入手する事が出来る。

６、この戦略の前提として、日本の自衛隊が自由に海外で「軍事活動」が出来るような状況を形成しておく事が必要である。

ジョセフ・ナイ著「対日超党派報告書」
― Bipartisan report concerning Japan ―
http://syouhou.iza.ne.jp/blog/entry/558866/

[820] Posted by 名無しさん at 2009/02/01 16:03:49
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A フランスのシンクタンクが米国の大手金融機関の倒産を予想

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A フランスのシンクタンクが米国の大手金融機関の倒産を予想

昨年3月にアメリカがドルのM3指標（世界中に出回っているすべてのドル量）の公表を中止したこと、石油取引でのドル離れの着実な進行、さらにイラク戦争以降のアメリカ政府・国民に対する世界的な不信感の広がりもあい...

昨年3月にアメリカがドルのM3指標（世界中に出回っているすべてのドル量）の公表を中止したこと、石油取引でのドル離れの着実な進行、さらにイラク戦争以降のアメリカ政府・国民に対する世界的な不信感の広がりもあいまって、現在の経済体制を支えている「ドルの壁」が崩壊する日が近いと述べている。

GEAB第19号大銀行が金融危機に陥る。　<<ブラックホール>>主要金融機関倒産を招く4つの要因
http://www.uploader.jp/user/sample/images/sample_uljp01067.mht
LEAP/E2020は、2008年2月までに米国の大手金融機関（銀行、保険、投資ファンド）のうち最低１社が倒産するとみている。それが引き金となり、他の金融機関およびヨーロッパ（特に英国）、アジア、新興国の銀行の連鎖倒産に発展する。Blackstoneのトニー・ジェームス社長（１）の表現によると、金融の「ブラックホール」が米国のサブプライム危機の後に形成された。大手金融機関倒産については大きいな要因が現在発生しており、しかも兆候が多数出ているので、当研究チームは今後3ヶ月で倒産が発生する確率は１００％であるとみている。米国政府は、パニックを回避し、米国の金融システム全体（２）への拡散を防ぐために預金者保護を打ち出す可能性が高い。しかし、その倒産規模からして、問題のあるその他の大半の金融機関（米国および国外を含めて）を直撃することになるであろう。米国の金融機関との関係が強い金融機関が存在する各国が、直接の影響を受ける。特に、英国、日本、中国（３）である。以下が、主な発生要因4点である。

１．米国で業務を行っている銀行の収益の劇的な下落
２．新たな米国銀行規制（FASB規制これら１５７）による銀行が所有する資産価値下落
３．債券発行体の弱体化
４．米国の景気後退

米国が昨年3月からM3公表を中止したのはNY連銀からの株式先物買い支え資金の大量貸し出しを隠すため？
http://blog.goo.ne.jp/princeofwales1941/e/c4a21d1225f389a7a6a5410daf8fbda1

[131] Posted by 名無しさん at 2007/11/18 22:40:15
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A 暴かれた「闇の支配者」の正体 ベンジャミン・フルフォード

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A 暴かれた「闇の支配者」の正体 ベンジャミン・フルフォード

米国の経済誌「フォーブス」元アジア太平洋支局長、ベンジャミン・フルフォード氏の新著。米国の石油、軍事産業、金融、メディアを支配する闇の権力（ニュー・ワールド・オーダー）が、広告を通じてテレビ・新聞など...

米国の経済誌「フォーブス」元アジア太平洋支局長、ベンジャミン・フルフォード氏の新著。

米国の石油、軍事産業、金融、メディアを支配する闇の権力（ニュー・ワールド・オーダー）が、広告を通じてテレビ・新聞などのメディアが発信する情報を統制し、暴力団・右翼団体を利用した暗殺や警察のデッチアゲによる社会的に抹殺し、郵便貯金という日本国民の資産を詐欺的な手法で略奪しようとしている現状を暴いています。

出版元が例の「新しい歴史教科書をつくる会」の中学校向け歴史教科書を発行しているフジサンケイグループの扶桑社というのが微妙な気もします（日本の支配者層の中でも利権をめぐる権力抗争があるのでしょうか？）が、読むだけの価値はあると思います。

でもまあ、ベンジャミン・フルフォード氏が会ったという秘密結社「イルミナティ」の大幹部N氏が語ったとされる「これからは、EUをメインにアメリカとバランスを取らせて、中国、日本を噛ませる。」というのは、おそらく何かの策略（情報操作）でしょう。

暴かれた[闇の支配者]の正体 著者：ベンジャミン・フルフォード 価格：1,365円 扶桑社 by Amalink

[19] Posted by buzei at 2007/05/07 09:35:50
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