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A #ニューヨークで爆発29人負傷、軍産複合体による工作の可能性 #テロ事件

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A #ニューヨークで爆発29人負傷、軍産複合体による工作の可能性 #テロ事件

17日にニューヨーク・マンハッタンで発生した爆発で29人が負傷。近くで別の手製爆弾のような不審物も見つかり、連邦捜査局（FBI）は連続爆破を狙った事件の可能性もあるとみている。ニューヨークのデブラシオ市長は「...

17日にニューヨーク・マンハッタンで発生した爆発で29人が負傷。近くで別の手製爆弾のような不審物も見つかり、連邦捜査局（FBI）は連続爆破を狙った事件の可能性もあるとみている。

ニューヨークのデブラシオ市長は「現時点でテロと結び付く証拠は見つかっていない」としたが、「（爆発は）意図的に起こされた」と語っている。

今のところ犯人は不明だが、世界各国の首脳が集まる国連総会演説や会合などが予定され厳戒態勢が敷かれていたことから、外部勢力による犯行は困難と思われ、
軍事予算の維持・増額を狙う軍産複合体が米国民の不安感を煽るために引き起こしたと考えるのが妥当だろう。

テロか？マンハッタン繁華街騒然　ＮＹで爆発、２９人負傷

[4437] Posted by buzei at 2016/09/19 16:20:53
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A アメリカのテレビ局がヒラリー・クリントン元国務長官が死亡と誤報

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A アメリカのテレビ局がヒラリー・クリントン元国務長官が死亡と誤報

ニューヨークのテレビ局ABC7が、民主党の米大統領候補、ヒラリー･クリントン氏が死去したと誤報した。この誤報を受けて、軍産複合体の手先のヒラリーが死ねば、第三次世界大戦はなくなると喜んだ人も多いようだが、残...

ニューヨークのテレビ局ABC7が、民主党の米大統領候補、ヒラリー･クリントン氏が死去したと誤報した。

この誤報を受けて、軍産複合体の手先のヒラリーが死ねば、第三次世界大戦はなくなると喜んだ人も多いようだが、残念ながらまだ生きているようだ。

ヒラリー・クリントン元国務長官は、9.11同時多発テロ追悼式典でぶっ倒れ、その後に予定されていた選挙活動を中止したことで、健康不安が大きな問題となっている。

米ＴＶ、ヒラリー･クリントン氏が死去と誤報
ヒラリークリントンの病気はパーキンソン病?倒れた時の動画がヤバい!

[4433] Posted by buzei at 2016/09/15 15:56:20
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A 中高生専用SNS「ゴルスタ」サービス終了、運営が意図的に元会員の個人情報を流出

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A 中高生専用SNS「ゴルスタ」サービス終了、運営が意図的に元会員の個人情報を流出

横暴な運営や元会員の個人情報を運営担当者がインターネットに流出させたことが問題となっていた中高生専用SNS「ゴルスタ」のサービス終了が発表された。「停止・終了作業は一両日中には完了する予定」とされており、...

横暴な運営や元会員の個人情報を運営担当者がインターネットに流出させたことが問題となっていた中高生専用SNS「ゴルスタ」のサービス終了が発表された。

「停止・終了作業は一両日中には完了する予定」とされており、「ゴルスタ」ユーザーは受け皿もなく放り出されることになるようだ。

ゴルスタ、サービス終了ｷﾀ━━━━(ﾟ∀ﾟ)━━━━!!また勝ってしまった・・・

この言動は、一部の運営担当者を再教育すれば解決するという問題ではなく、当然ながらゴルスタ運営部門、ひいては弊社全体の問題であると重く受け止めております。厳しい運営だからこそゴルスタは安心だというご意見をいただきます一方、だからと言って、ゴルスタ運営担当者がかかる「ふさわしくない」言動をしてよいということではございません。
教育を生業とする弊社にとって、今回の調査結果は大変重く、直ちにサービス全体を終了する理由となりました。

[4425] Posted by buzei at 2016/09/06 17:18:53
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A リーマン・ショック級の経済危機で消費税増税再延期

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A リーマン・ショック級の経済危機で消費税増税再延期

以前からリーマン・ショック級の経済危機が発生した場合は消費税増税は延期するとしてきた安倍首相が、5月26日に開催されたG7サミットで世界経済はリーマン・ショック並の危機的状況にあるとの認識を示し、来年（201...

以前からリーマン・ショック級の経済危機が発生した場合は消費税増税は延期するとしてきた安倍首相が、5月26日に開催されたG7サミットで世界経済はリーマン・ショック並の危機的状況にあるとの認識を示し、来年（2017年）4月に予定されている消費税増税を延期する方針を固めたもようだ。

麻生太郎財務相が再延期には衆院解散・総選挙が必要だと主張して反対しているようだが、昨年の消費税増税によって生活が困窮している下級国民が消費税増税を望んでいないのは明らかなので、あからさまな参院選対策とはいえ、これまでも国民への約束をことごとく破ってきた安倍首相に頑張ってもらいたいものだ。

消費税の増税については、国際金融資本が牛耳るIMF（国際通貨基金）が「もっと上げろ」と要求しているので、上げないことが日本にとって良いことであるのは間違いない。

麻生氏「約束しましたよね」　増税再延期に不協和音

「世界経済が危機に陥るリスク」を理由に、来年４月に予定されている消費税率１０％への引き上げを２０１９年１０月まで再延期する方針を伝えた首相に、麻生氏は真っ向から反論した。「衆院を解散すべきだ。前回延期を決めたとき、１７年４月に引き上げると約束しましたよね」

IMFが日本の消費税を最低でも15%にしろと要求。

下流中年 一億総貧困化の行方 (SB新書)
SBクリエイティブ 著者：雨宮 処凛,萱野 稔人,赤木 智弘,阿部 彩,池上 正樹,加藤 順子

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[4334] Posted by buzei at 2016/05/30 11:37:49
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A 「肉フェス」で150人を超える食中毒、AATJ運営店舗の「鶏のささみ寿司」「鶏むね肉のたたき寿司」

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A 「肉フェス」で150人を超える食中毒、AATJ運営店舗の「鶏のささみ寿司」「鶏むね肉のたたき寿司」

東京お台場のシンボルプロムナード公園と福岡市舞鶴公園で開催されたイベント「肉フェス」で、半生の鶏ささみ肉を使ったすしを食べた人が、腹痛や下痢などの食中毒となっているいることがわかった。患者の便から細菌...

東京お台場のシンボルプロムナード公園と福岡市舞鶴公園で開催されたイベント「肉フェス」で、半生の鶏ささみ肉を使ったすしを食べた人が、腹痛や下痢などの食中毒となっているいることがわかった。患者の便から細菌「カンピロバクター」が検出されており、江東区保健所はカンピロバクターによる食中毒と断定している。

食中毒の症状を訴えた人はAATJが運営する店舗で、「鶏のささみ寿司」「鶏むね肉のたたき寿司」を食べており、福岡市中央区保健福祉センターの担当者は、「加熱不足が原因と考えられる」と話している。

食中毒が相次いだことで、福島、秋田、青森で予定されていた「肉フェス」は取りやめになった。

「肉フェス」を主催している「AATJ（代表取締役：畠山祐聖）」は、電通系（主要株主は電通）のイベント会社で、肉フェスの他にはK-POPグループのライブなどを企画・運営を手がけている。

肉フェスで４９人が食中毒症状　東京・お台場、３人入院
肉フェスで１０８人が食中毒症状　福岡、ＡＡＴＪが運営
肉フェスの中止相次ぐ　福島に続き秋田と青森も食中毒を受け取りやめ

[4326] Posted by buzei at 2016/05/18 16:55:52
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A 東京オリンピック招致成功の決め手はIOC委員への賄賂だったもよう

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A 東京オリンピック招致成功の決め手はIOC委員への賄賂だったもよう

2020年に開催される予定の東京オリンピック招致に成功したのは、IOC（国際オリンピック委員会）委員のラミン・ディアク氏（ロシア陸連によるドーピングを見逃して賄賂を受け取っていたとされ、汚職と資金洗浄の疑いで...

2020年に開催される予定の東京オリンピック招致に成功したのは、IOC（国際オリンピック委員会）委員のラミン・ディアク氏（ロシア陸連によるドーピングを見逃して賄賂を受け取っていたとされ、汚職と資金洗浄の疑いで昨年逮捕）への賄賂が決め手だったようだ。

東京五輪「裏金支払い」報道　IOCは沈黙

東京の五輪招致活動の実態が注目されるきっかけとなったのは、WADAの独立委が今年1月に提出した腐敗関連報告書だった。独立委は注記で、ディアク前会長のもうひとりの息子ハリル氏とトルコ・イスタンブール招致委委員の会話内容を詳述。会話記録は、日本の招致委が「ダイアモンド・リーグかIAAFのいずれかに」、「協賛金400万ドル～500万ドルを支払った」と示唆している。

報告書の脚注はさらに、イスタンブールが招致争いで敗れたのは「協賛金を払わずラミン・ディアクの支持を失ったから」だと主張している。

既にJOC（日本オリンピック委員会）は、コンサルタント料という名目で2億3千万の送金を行ったことを認めており、金がディアク氏側に渡ったのは確かなことであるようだが、今のところ「賄賂」だったとは認めていない。しかし、JOCは契約書も存在すると主張しているが、契約書がどこにあるのかはわからないと意味不明なことを言っており、厳しく追求していけば事実関係を明らかにできると思われる。

しかし、海外ではこの件について広告代理店最大手「電通」経由で行われたと報道されており、電通に支配されている日本のマスコミ各社がこの問題を深く追求するのは期待できそうもない。

東京五輪招致「コンサルタント料」、契約書など確認できず

Ｑ.契約書そのものは存在しないんですか？
「契約書は保存されていると思います」（ＪＯＣ側）

Ｑ．どこに？
「ＪＯＣにはございません」
「正確な場所は我々も聞いていません」（ＪＯＣ側）

五輪招致　送金先“会社代表”「会社はもうない」「業務内容や受け取った金額は話せない」

ＪＯＣ（＝日本オリンピック委員会）は支払った２億円あまりについて「招致活動のコンサルタント料だった」と説明しているが、フランスの金融検察当局は民間組織間の贈収賄などの疑いで捜査している。

[4324] Posted by buzei at 2016/05/16 11:15:15
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B 2人の副会長を含むFIFAの幹部14人が汚職、詐欺、マネーロンダリングなどの容疑で逮捕

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B 2人の副会長を含むFIFAの幹部14人が汚職、詐欺、マネーロンダリングなどの容疑で逮捕

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これだけ幹部が逮捕されても、会長選は予定通り行うというのも凄いな。IOCもそうだけどスポーツ団体というのは腐りきってる。米司法省と連邦捜査局（FBI）はスイス当局を通じて27日朝（現地時間）、ゆすり、電子的通...

これだけ幹部が逮捕されても、会長選は予定通り行うというのも凄いな。IOCもそうだけどスポーツ団体というのは腐りきってる。

米司法省と連邦捜査局（FBI）はスイス当局を通じて27日朝（現地時間）、ゆすり、電子的通信手段を使った詐欺、マネーロンダリング（資金洗浄）の容疑でFIFAの幹部14人をスイス・チューリッヒで一斉に逮捕、起訴した。 犯罪者引き渡し条約に基づき、身柄は速やかに米国に引き渡される。 米紙ニューヨーク・タイムズ電子版などが報じた。ゼップ・ブラッターFIFA会長（写真下はAsianFCより）は含まれていないが、今後、捜査の手が及ぶ可能性は否定できないという。この日朝、４年に一度のFIFA会長選のため加盟209カ国のサッカー協会代表が集まるチューリヒの超豪華ホテルから容疑者は連行されたと報じられた。

ブックマーク先へ カネまみれFIFAについに司直のメス　副会長ら14人を逮捕

[4168] Posted by buzei at 2015/05/28 12:25:44
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B 次期潜水艦調達で揺らぐ豪首相の方針、日豪関係者に困惑広がる

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B 次期潜水艦調達で揺らぐ豪首相の方針、日豪関係者に困惑広がる

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とらぬ狸の皮算用に終わったということですか。［シドニー　９日　ロイター］ - オーストラリアの与党・自由党議員が提出した党首のアボット首相の解任案採決を前に、同首相は与党内の支持を拡大するため、調達予定の...

とらぬ狸の皮算用に終わったということですか。

［シドニー　９日　ロイター］ - オーストラリアの与党・自由党議員が提出した党首のアボット首相の解任案採決を前に、同首相は与党内の支持を拡大するため、調達予定の次期潜水艦の入札に国営造船企業ＡＳＣが参加できることを表明した。 だが、発言をめぐって日豪の当局者の間で困惑が広がっている。 関係筋は、オーストラリアが老朽化したコリンズ級潜水艦の代替として、三菱重工業(7011.T: 株価, ニュース, レポート)と川崎重工業(7012.T: 株価, ニュース, レポート)が建造する４０００トンクラスのそうりゅう型潜水艦の導入を検討していると明らかにしていた。

ブックマーク先へ 次期潜水艦調達で揺らぐ豪首相の方針、日豪関係者に困惑広がる| Reuters

[4138] Posted by buzei at 2015/03/31 19:31:44
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A 自民公明勝利で消費税10%への増税が確定、景気弾力条項削除で景気が悪くても増税強行

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A 自民公明勝利で消費税10%への増税が確定、景気弾力条項削除で景気が悪くても増税強行

11月18日夜、安倍首相が記者会見を行い消費税10%への再増税を1年半延期し2017年4月からとすることと、増税延期に対して「国民の信を問う」として衆議院の解散が表明されたが、同時に消費税増税の判断は景気の状況見な...

11月18日夜、安倍首相が記者会見を行い消費税10%への再増税を1年半延期し2017年4月からとすることと、増税延期に対して「国民の信を問う」として衆議院の解散が表明されたが、同時に消費税増税の判断は景気の状況見ながら判断するとしている「景気弾力条項」を削除し、2017年4月には必ず消費税を10%に上げることを明言しており、与党である自民公明が選挙で勝利した場合、多少増税までの期間は伸びるものの10%への増税自体は回避できないことになった。

増税延期の与党に対して野党は増税凍結で選挙戦に望む構えのようだが、増税凍結では増税延期との違いはわかりにくく、本気で選挙に勝ちたいのであれば「消費税を5%に戻す！」ことを公約に掲げるべきだろう。

自公「絶対安定多数」目指す＝野党、衆院選にらみ対決色
財務省幹部「完敗だ…」　財務省に敗北感濃く　財政健全化　巻き返し狙う　「景気条項」の撤廃を勝ち取ったのが唯一の収穫
消費税率再引き上げ　財務省「予定通り」に固執し、官邸激怒

日本を滅ぼす消費税増税 (講談社現代新書)
講談社 著者：菊池 英博

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[4058] Posted by buzei at 2014/11/19 13:26:35
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A ちょろすぎｗｗｗ、消費税再増税先送り解散で自民党圧勝確実、不正選挙も必要無し

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A ちょろすぎｗｗｗ、消費税再増税先送り解散で自民党圧勝確実、不正選挙も必要無し

安倍首相は今年4月の消費税の5%から8%への大幅な増税で個人消費が低迷、景気が急激に悪化している状況を踏まえ、来年10月から予定していた消費税10%への再増税を一年半延期し2017年4月からとする方針を固め、消費税再...

安倍首相は今年4月の消費税の5%から8%への大幅な増税で個人消費が低迷、景気が急激に悪化している状況を踏まえ、来年10月から予定していた消費税10%への再増税を一年半延期し2017年4月からとする方針を固め、消費税再増税延期に対する国民の信を問うとして解散・総選挙を断行することを決定した。

アベノミクスによって引き起こされた円安と消費税の増税によって、燃料費や食料品などの生活必需品の物価が上昇し、国民生活の困窮化が明白になってきたことで安倍内閣に対する支持率は急激に低下しているが、再増税の見直しを切望する国民の弱みに付け込んで、あたかも自民党に投票すれば再増税を回避できるのではないかと思わせて、自党を勝利に導こうという画期的な戦略に、野党各党は右往左往しており自民党の圧勝は間違いないだろう。

一部では自民党や公明党を選挙に勝たせるために不正選挙が行われるので危惧されているが、対抗する勢力が消費税増税を決めた民主党ではそれすら必要ないだろう。

消費増税１年半先送り １８日にも解散表明
焦点：政府が消費増税延期を本格検討、早期解散になだれ込む可能性
２０１４．１２衆院不正選挙対策本部＠RK独立党

12・16不正選挙
リチャード・コシミズ 著者：リチャード・コシミズ

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[4056] Posted by buzei at 2014/11/14 21:20:48
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