[戦後]の検索結果
中国経済に対する懸念から世界的な株安に歯止めがかからない中、12日の東京株式市場でも
日経平均株価が下落。先週末の時点では5日連続の下落で戦後初だったが、週明けの今日もさらに下落が続いたことで6日連続という...
中国経済に対する懸念から世界的な株安に歯止めがかからない中、12日の東京株式市場でも日経平均株価が下落。先週末の時点では5日連続の下落で戦後初だったが、週明けの今日もさらに下落が続いたことで6日連続という人類の歴史が始まって以来の事態となった。
この歴史的な事態にも経済オンチ揃いの日本政府の動きは鈍いようで、効果的な市場介入は行われていないようだ。
日経平均、479円00銭安の1万7218円96銭で終了=東京株式
日経平均大引け、6日続落 中国動向や原油安で全面安
開発費に数兆円もかけたら、輸出でもしない限り1機あたりの金額がとんでもないことになりそうですね。日本製
戦闘機の輸出なんてアメリカの軍需産業が許してくれるのでしょうか。 政府は航空自衛隊の
戦闘機「F2」の...
開発費に数兆円もかけたら、輸出でもしない限り1機あたりの金額がとんでもないことになりそうですね。日本製戦闘機の輸出なんてアメリカの軍需産業が許してくれるのでしょうか。
政府は航空自衛隊の戦闘機「F2」の後継機となるステルス戦闘機「F3」(仮称)を開発する方針を固めた。ステルス機用の強力なエンジン(推力15トン)の開発にめどがつき、国内技術だけで高性能戦闘機を製造できる見通しが立った。2015年度からエンジン開発を本格化するのと並行し、今夏から実験機による飛行試験を始める。米国との共同開発も視野に入れるものの、戦後70年の歴史で初めて世界有数の性能を持つ純国産戦闘機が誕生する可能性が出てきた。F3開発は数兆円規模を要する巨大事業となり、安全保障だけでなく経済、外交などさまざまな分野に影響が広がりそうだ。
ブックマーク先へ 政府、国産ステルス戦闘機「F3」開発へ 戦後初、エンジン製造にめど (SankeiBiz) - Yahoo!ニュース
オスプレイ配備に反発が広がる中、さらに県民感情を逆なでするかのように、
米兵がまた沖縄で女性をレイプする事件が発生した。2人の
米兵が自宅に帰宅する途中の複数の女性を次々に襲うという極めて悪質なもので、米軍...
オスプレイ配備に反発が広がる中、さらに県民感情を逆なでするかのように、米兵がまた沖縄で女性をレイプする事件が発生した。
2人の米兵が自宅に帰宅する途中の複数の女性を次々に襲うという極めて悪質なもので、米軍兵士が日本人を女性を性奴隷程度にしか考えていないことが伺える。
もっとも、日本政府はこれまでも米兵の犯罪に対しては極めて弱腰な姿勢で対応しており、今回の事件も1995年に発生した12歳の女子小学生を拉致し集団で強姦した事件と同様、日米地位協定を理由に裁判にまでは至らずうやむやに終わる可能性が高いと思われる。
とりあえず、親米派で知られる森本防衛大臣がこの事件に対しどのように米兵を擁護するコメントするかが注目される。
強姦致傷容疑で米兵2人逮捕=日本人女性に乱暴―沖縄県警
米兵による戦後沖縄の女性犯罪
オスプレイが原因で米兵レイプ犯を逮捕させない日本政府
米軍占領下での日本女性大量レイプ
日米密約 裁かれない米兵犯罪
岩波書店 著者:布施 祐仁
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吉田茂元首相や読売新聞・日本テレビ創立者の正力安太郎(CIAコードネームはポダム)など、
戦後日本を米国に売ることで権力の座についてきた政治家や財界人を暴いてベストセラーとなっている元外交官の
孫崎享氏の著書...
吉田茂元首相や読売新聞・日本テレビ創立者の正力安太郎(CIAコードネームはポダム)など、戦後日本を米国に売ることで権力の座についてきた政治家や財界人を暴いてベストセラーとなっている元外交官の孫崎享氏の著書「戦後史の正体」。
日本の自主独立を主張し米国の意向に反する政治家・実力者は、検察・新聞によって事件やスキャンダルをでっち上げられて排除されてきた歴史的事実を告発している。
目次
はじめに
序章 なぜ「高校生でも読める」戦後史の本を書くのか
第一章 「終戦」から占領へ
第二章 冷戦の始まり
第三章 講和条約と日米安保条約
第四章 保守合同と安保改定
第五章 自民党と経済成長の時代
第六章 冷戦終結と米国の変容
第七章 9・11とイラク戦争後の世界
あとがき
著者:孫崎享
1943年生まれ。1966年、東京大学法学部中退、外務省入省。
駐ウズベキスタン大使、国際情報局長、駐イラン大使をへて、2009年まで防衛大学校教授。
ツイッター・アカウント(@magosaki_ukeru)は3万5000人の-フォロワーをもつ。
著書に「日米同盟の正体―迷走する安全保障」、「日本の国境問題―尖閣・竹島・北方領土」、「不愉快な現実―中国の大国化、米国の戦略転換」など。
戦後史の正体 (「戦後再発見」双書)
創元社 著者:孫崎 享
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YouTubeに画像を元に動画をアップしました!KFA:
韓国サッカー協会の公式エンブレムを動画に追加しました。KFA:
韓国サッカー協会会長であるCho Chung Yun氏の画像を動画に追加しました。
韓国サッカー協会も関与して...
YouTubeに画像を元に動画をアップしました!
KFA:
韓国サッカー協会の公式エンブレムを動画に追加しました。
KFA:
韓国サッカー協会会長であるCho Chung Yun氏の画像を動画に追加しました。
韓国サッカー協会も関与していた決定的証拠はこれだ!
もはや
韓国側はこの有様では言い逃れは決して出来ないだろう!
今回、問われているのは「故意か?」「悪意か?」「突発的か?」ではなく、この行為が事実であるかどうかなのだ!しかも他の選手らはその行為を見ていながらも、止めるどころか笑って黙認していた。これはチーム全員の連帯責任が厳しく問われて当然の事である!
五輪憲章違反が事実であれば当然ながら酌量の余地は一切無く、厳罰裁定がなされるべきである!
もっと早く
韓国側がみっともない言い訳をせずに早くパクジョンウのみに対して
韓国側自らが厳格に処罰を行っていれば問題がこんなに大きくなる事は決して無かっただろう・・・もはや言い訳逃れや訳の分からない八つ当...
もっと早く
韓国側がみっともない言い訳をせずに早くパクジョンウのみに対して
韓国側自らが厳格に処罰を行っていれば問題がこんなに大きくなる事は決して無かっただろう・・・
もはや言い訳逃れや訳の分からない八つ当たり的な日本批判は即刻やめるべきだ。。。
今さら、謝罪文をFAXで日本オリンピック協会に送っても遅い・・・決して許されない。。。
そもそも今回のような重大なオリンピック憲章違反である政治的活動行為を行った事に対して
謝罪文1枚で話が済む問題では決してない。
まずは公式に
韓国オリンピック協会側がTV報道を通じて言葉できちんと謝罪を表すべきだ。
こんな事をしていると
韓国に対する日本人の国民感情をますます逆なでするばかりだ!!
善良な愛国心のある日本人らは日本のオリンピック関係者や政治家らの対応が遅い事を承知の上、
既にIOCやFIFAに対して英文で今回の
韓国サッカーチームのオリンピック憲章違反行為を動画と画像を添えて多数報告している。
さらに日本人みんなの力で直接、IOCとFIFAに徹底的に抗議しよう!!
最終的な判断がどうなるかは別問題として厳正なる処罰を望みます。
動画1:
韓国KBSテレビで放映された映像(YouTubeより)
タイトル「独島(竹島)は我々の領土 と書かれたボードを皆で運ぶ
韓国チーム」
動画2:問題の映像と画像が上手に編集されたもの(YouTubeより)
タイトル「South Korean footballers displayed a flag with a political message」
画像1:
韓国サッカー協会関係者も関与の疑いに就いての関連画像など。
タイトル「ロンドン五輪:サッカー3位決定戦後の政治行動。
韓国サッカー協会も関与!」
http://ameblo.jp/kazu-basukelife-etc/entry-11328002134.html
今回の件だが、パクジョンウだけがメダル剥奪されるのはおかしい-のではないか? 今回の件は
韓国選手全員が
銅メダル剥奪に値すると思う。 なぜなら、試合後の複数写真を見てみるとパクジョンウがパネルを-掲げている...
今回の件だが、パクジョンウだけがメダル剥奪されるのはおかしいのではないか? 今回の件は
韓国選手全員が銅メダル剥奪に値すると思う。 なぜなら、試合後の複数写真を見てみるとパクジョンウがパネルを掲げているので この選手は言語道断で「メダル剥奪」されるべきだが 他の選手達も
韓国国旗を持ちながらパクジョンウの掲げるパネル見ていながらも その行為に対して誰一人注意するどころか、このパネルを見て当然だと言わんばかりに 笑っているではないか? つまり、
韓国選手全員が「確信犯」「共犯者」といっても過言ではないのではないか?
動画1:
韓国KBSテレビで放映された映像(YouTubeより)
タイトル「独島(竹島)は我々の領土 と書かれたボードを皆で運ぶ
韓国チーム」
動画2:問題の映像と画像が上手に編集されたもの(YouTubeより)
タイトル「South Korean footballers displayed a flag with
a political message」
画像1:
韓国サッカー協会関係者も関与の疑いに就いての関連画像など。
タイトル「
ロンドン五輪:
サッカー3位決定戦後の政治行動。
韓国サッカー協会も関与!」
http://ameblo.jp/kazu-basukelife-etc/entry-11328002134.html
私も当初はパクジョンウのみメダル剥奪されれば良いと思っていたが、 とんでもない・・・・その行為を見ていながら黙認した、
韓国選手全員がメダル剥奪に値するものと思います。 日本は銅メダルを貰わなくても別に構わない。 ただ、神聖なオリンピックの場で政治的活動行為を行い、それを黙認・追認した
韓国選手全員から絶対にメダルを剥奪させなければならない・・・ これは、もはや日本やオリンピック関係者に対して謝罪すれば解決するような 簡単な問題では決してない。。。
先日行われた野田内閣の内閣改造で大臣をクビになてしまった小川敏夫前法相が、6月6日に行われた記者のインタビューで対し「
指揮権発動について再び首相と会う前日に更迭された」と答えたことから、当人は「(指揮権を...
先日行われた野田内閣の内閣改造で大臣をクビになてしまった小川敏夫前法相が、6月6日に行われた記者のインタビューで対し「指揮権発動について再び首相と会う前日に更迭された」と答えたことから、当人は「(指揮権を発動する考えを)総理につぶされたとは思っていません。でも、あっという間にクビになっちゃった」と答えているものの、常識的に考えて小沢裁判に絡んだ検察の虚偽報告書事件への小川前法相の指揮権発動を潰すために急遽内閣改造が行われたのではないかという見方が強くなっている。
また、今回の内閣改造では、TPPに反対していた鹿野農相も「中国書記官スパイ事件」を理由に更迭されており、日本国民の反対を無視してアメリカの国益を最優先とする野田内閣の姿勢は更に強まりそうだ。
「指揮権発動について再び首相と会う前日に更迭された」小川敏夫前法務大臣に真相を聞いた
小川: それで裁判で証拠の排除があって、捜査報告書を読んでみると、これは田代検事の記憶違いじゃない。とうてい言えない。マスコミも検察にうまく乗せられているような気がします。つまり「(石川が田代から11万人以上の選挙民から支持されて国会議員になったと言われた)一部分が架空だった」というように書いているけど、実際の報告書を読むとそうじゃない。ほぼ全部が架空なんです。架空の一つの例として「11万人」が挙がっているだけ。それ以外も全部が架空なんです。(石川がしていた秘密の)録音の中には一言も出てこない。
野田総理「国民が反対してても実行するのが政治。多くの国民はそのことを理解してくれてる」
指揮権発動―造船疑獄と戦後検察の確立
信山社出版 著者:渡辺 文幸
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北朝鮮や中国の軍事的脅威をネタに多額の金銭負担や基地建設を日本政府に要求するなど、日本では「
ゆすり」にかけては右にでるものはいないと見られているアメリカ政府だが、どうやら同国政府高官の認識は違うようだ...
北朝鮮や中国の軍事的脅威をネタに多額の金銭負担や基地建設を日本政府に要求するなど、日本では「ゆすり」にかけては右にでるものはいないと見られているアメリカ政府だが、どうやら同国政府高官の認識は違うようだ。
前沖縄米国総領事のケビン・メア米国務省日本部長が昨年12月に米国務省内で大学生に対して行った講義で「沖縄の人々は日本政府を巧みに操り、ゆすりをかける名人である。」と発言していたことが明らかになり、在日米軍によってさんざん酷い目に合わされている沖縄の人々を憤慨させている。
メア氏講義メモ(日本語訳)全文
私は2009年まで在沖米国総領事だった。日本にある米軍基地の半分は、沖縄にあると言われているが、その統計は米軍のみが使用している基地だ。もし日本の自衛隊と米軍が共同使用している基地を考慮すると、沖縄の基地の割合はかなり低い。議論になっている在沖米軍基地は、もともと田んぼの真ん中にあったが、今は街の中にある。沖縄人が、基地の周囲を都市化し、人口を増やしていったからだ。
在沖米軍基地は地域の安全保障のために存在する日米安保条約下の日本の義務は基地のために土地を提供することだ。安保の下での日米関係は不均衡で、日本にとっては有利だが、米国にとっては損失だ。米軍が攻撃された場合、日本は米国を守る義務はないが、米国は、日本の国民と財産を守らなければならない。
集団的自衛権は、憲法問題ではなく、政策の問題だ。
海兵隊と空軍は、1万8千人ほど沖縄に駐留している。合衆国は二つの理由で沖縄の基地を必要としている。基地が既に沖縄にあるという点と、地理的にも重要な点である。
(東アジアの地図を指し示しながら)在日米軍は、東京に司令部がある。物流中核の位置にあり、危機が発生した場合、補給と軍の調整ができる。米国の基地として最もロシアに近い三沢基地は冷戦時に重要な基地だった。岩国は韓国からたった30分だ。その上で沖縄の地理的状況は、地域の安全保障に重要である。
沖縄はかつて独立した王国で、中国に貢ぎ物を献上していた。とはいえ、中国の一部では決してなかった。米国は1972年まで沖縄を占領していた。
沖縄県民は、米国よりも直接日本に対し怒りを持ち不満を募らせている。民主党政権は沖縄を理解していない。日本政府はコミュニケーションの「パイプ」を沖縄に持っていない。私が沖縄県民にコンタクトを取りたいと依頼したとき、民主党の高官は「ぜひ!ぜひやってください」と言った。まだ自民党の方が、最近の民主党よりも沖縄に通じていて沖縄の懸念について理解していた。
3分の1の人たちが、軍隊がなければより平和になると信じている。そのような人たちと話をするのは不可能だ。
2009年の総選挙は、民主党へ力をもたらした。それは日本政府の初めての政権交代だった。
鳩山氏は左派の政治家だった。民主党政権で、鳩山総理大臣だったのにもかかわらず、日本とアメリカは5月に2+2(ツー・プラス・ツー)合意を成し遂げた。
(メア氏は教室を離れ、同僚2人が日米の経済関係について講義した。その後メア氏が戻って講義を再開し、2人は部屋から出て行った)
米国は、沖縄における軍事的負担を減らすため8千人の海兵隊を普天間からグアムへと移転させる。この計画は米国が、地域での安全保障や抑止力を保つための軍事的なプレゼンスを維持するものになる。ロードマップの下で、日本政府は移転に必要な資金を提供するとしているが、このことは日本側の明白な努力の証しだ。民主党政権は計画の実行を遅らせてきたが、私は現行案を履行してくれるものと確信している。東京は沖縄の県知事に伝える必要あるのだ。「お金が欲しければ、(移設案に同意し)サインしなさい」と。
ほかに海兵隊を配置する場所はない。民主党は本土での代替施設を提案したが、本土には受け入れる場所がないのだ。日本の「和(調和)」を重んずる文化は意見の一致に基づいている。合意形成は日本文化において重要なものだ。日本人はこれを「合意」と呼ぶ一方、それは「ゆすり」を意味し、彼らは「合意」の文化を「ゆすり」の手段に使っている。合意を模索するとみせかけ、できるだけお金を引き出そうとするのだ。沖縄の人々は日本政府を巧みに操り、ゆすりをかける名人である。
沖縄の主要産業は観光業だ。農業もあるが、主要産業は観光業だ。沖縄の人たちはゴーヤーを栽培しているが、他県の栽培量の方が多い。沖縄の人は怠惰すぎて栽培できないからだ。
沖縄は離婚率、出生率(特に非嫡出子)、度数の高い酒を飲む沖縄文化による飲酒運転率が最も高い。
日本に行ったら本音と建前に気を付けるべきだ。本音と建前とは、言葉と本当の考えが違うということだ。私が沖縄にいたころ、「普天間飛行場は特別に危険ではない」と話した。沖縄の人たちは、私の事務所の前で発言に抗議した。沖縄の人たちは普天間飛行場が世界で最も危険な飛行場だと主張するが、彼らはそれが本当のことではないと知っている。福岡空港や大阪伊丹空港だって同じように危険だ。
日本の政治家はいつも本音と建前を使う。沖縄の政治家は東京での交渉で合意しても、沖縄に帰ると合意していないと主張する。日本文化があまりにも本音と建前を重視するので、駐日米国大使や担当者は真実を話すことによって常に批判される。
米軍と自衛隊は思考方法が違う。米軍は起こり得る展開に対し準備して訓練するが、自衛隊は実際の展開を準備せずに訓練する。たいてい夜間に戦闘が起きている現代の戦争では夜間訓練は必要だが、地元の人は米軍の夜間訓練に反対する。夜間訓練は抑止力維持に不可欠だ。
私は、日本国憲法の9条が変わるべきだと思わない。私は、そもそも9条が変えられることを疑問に思っている。もし日本が米軍を必要としないことを理由に改憲したのなら、米国にとってよくないことだ。もし改憲したら、米国は米国の利益のために日本の土地を使用することはできなくなるだろう。日本政府が現在、支払っている高いホストネーションサポート(接受国支援)は米国にとって有益だ。私たち米国は日本に関して非常によい取引を得ている。
沖縄 だれにも書かれたくなかった戦後史
集英社インターナショナル 著者:佐野 眞一 価格:1,995円
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