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A 貧乏人は昆虫（ムシ）を食え！今最も注目される食材は昆虫

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A 貧乏人は昆虫（ムシ）を食え！今最も注目される食材は昆虫

2013年5月13〜15日にローマで開催されたFAO（国連食糧農業機関）の国際会議「食料安全保障・栄養のための森林に関する国際会議」で、昆虫の食料や飼料資源としての可能性について言及した200ページにわたるFAOの調査...

2013年5月13～15日にローマで開催されたFAO（国連食糧農業機関）の国際会議「食料安全保障・栄養のための森林に関する国際会議」で、昆虫の食料や飼料資源としての可能性について言及した200ページにわたるFAOの調査報告書「Edible Insects: Future Prospects for Food and Feed Security」が報告されたことから、2050年には全世界で90億人に達すると試算される人口を養う潜在的な食料源として、これまで産業として十分に活用されているとは言いがたい昆虫に注目が集まっている。

日本でも地域によっては昔からスズメバチの幼虫（ハチノコ）やイナゴ、セミ、サザムシなどの昆虫が食べられてきたにもかかわらず、家庭や外食産業で一般的な食材になっているとは言えず、はっきり言って行ってゲテモノ扱いとなっているのが現状だが、今後は経済的に貧しい人々が環境にやさしく栄養も豊富でおいしい昆虫を積極的に食べることで、食糧問題は簡単に解決できそうだ。

「昆虫は食材として十分使える。これは料理の革命だ」道場六三郎

昆虫食への眼差し ―― ナミビアの昆虫食と資源活用への展望
昆虫食彩館（昆虫料理研究会ホームページ）
国連機関が昆虫食のススメ、「栄養があって美味」

昆虫食入門 (平凡社新書)
平凡社 著者：内山 昭一

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[3351] Posted by buzei at 2013/05/27 16:04:15
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A 韓国の中央日報が広島、長崎への原爆投下を「神の懲罰」とする記事を掲載

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A 韓国の中央日報が広島、長崎への原爆投下を「神の懲罰」とする記事を掲載

韓国の中央日報が大東亜戦争末期にアメリカ軍によって行われた民間人の無差別大量虐殺である広島、長崎への原爆投下を「神の懲罰」とする記事を掲載、日本大使館が抗議していたことが明らかになった。国際法に照らし...

韓国の中央日報が大東亜戦争末期にアメリカ軍によって行われた民間人の無差別大量虐殺である広島、長崎への原爆投下を「神の懲罰」とする記事を掲載、日本大使館が抗議していたことが明らかになった。

国際法に照らして明らかな戦争犯罪である原爆投下については、これまで投下した米国側が米兵の犠牲を少なくするためとして正当化する主張が行われてきたが、中央日報の主張は言語道断でまるでカルト教団のようだ。

菅義偉官房長官は23日午前の記者会見で、「記事の表現は誠に不見識だ。わが国は唯一の被爆国なので、こうした認識は断じて許すことはできない」と批判し、同時に21日にソウルの日本大使館から中央日報に抗議したことを認めた。

日本固有の領土である島根県の竹島を軍隊によって不法に占拠し、阪神淡路大震災や東日本大震災など日本人が犠牲になるたびに大喜する韓国人に対する反発は確実に強くなっており、今後韓国と日本の関係は更に冷却化が進みそうだ。

【韓国/原爆賛美報道】菅官房長官「中央日報の『丸太の復讐、神の懲罰』記事は断じて許せぬ」［05/23］
主張/東京大空襲６６年/国は被害者補償の責任果たせ

[3344] Posted by buzei at 2013/05/23 18:21:52
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B 「無法地帯」FC2に情報開示命令

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B 「無法地帯」FC2に情報開示命令

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確かにFC2ブログやFC2動画には、アニメとか映画とかこれはいいのかというコンテンツが目立ちますね。弁護士法人港国際グループは2月20日、FC2ブログ・FC2動画などを運営する米FC2.Inc社（以下、FC2）に対し、ブログ投...

確かにFC2ブログやFC2動画には、アニメとか映画とかこれはいいのかというコンテンツが目立ちますね。

弁護士法人港国際グループは2月20日、FC2ブログ・FC2動画などを運営する米FC2.Inc社（以下、FC2）に対し、ブログ投稿者の情報開示を求める仮処分命令が下ったと発表した。FC2側はすでに当該ブログの情報開示に応じている。 FC2は会社がラスベガスにあり、日本国内での管轄が認められないため、これまでは国内から裁判を起こすことができなかった。

ブックマーク先へ Ceron.jp - “無法地帯”FC2に情報開示命令 民訴法改正後初の事例か （ねとらぼ） - Yahoo!ニュース

[3298] Posted by buzei at 2013/02/21 09:44:44
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A 第2次安倍内閣発足、直ちに竹島奪還のために国防軍を派遣せよ

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A 第2次安倍内閣発足、直ちに竹島奪還のために国防軍を派遣せよ

2012年12月26日、自民党の安倍晋三首相による第2次安倍内閣発足した。自民党は総選挙の公約として「日本を、取り戻す。」ことを国民に約束しており、日本の現状に憂いを抱いている国民の間には来年の「竹島の日（2月...

2012年12月26日、自民党の安倍晋三首相による第2次安倍内閣発足した。

自民党は総選挙の公約として「日本を、取り戻す。」ことを国民に約束しており、日本の現状に憂いを抱いている国民の間には来年の「竹島の日（2月22日、島根県が条例により定めた記念日）」までには、韓国軍により不法に占拠されている「島根県の竹島」を奪還するために自衛隊を国防軍に改組し派遣してくれるのではないかという期待が高まっている。

竹島の領有権に関する我が国の一貫した立場
・竹島は、歴史的事実に照らしても、かつ国際法上も明らかに我が国固有の領土です。
・韓国による竹島の占拠は、国際法上何ら根拠がないまま行われている不法占拠であり、韓国がこのような不法占拠に基づいて竹島に対して行ういかなる措置も法的な正当性を有するものではありません。

※韓国側からは、我が国が竹島を実効的に支配し、領有権を確立した以前に、韓国が同島を実効的に支配していたことを示す明確な根拠は提示されていません。

「日本を、取り戻す。」第46回衆議院議員総選挙｜自由民主党
「アメリカが日本を取り戻す」
島根県 : Ｗｅｂ竹島問題研究所　かえれ島と海
竹島の日
外務省: 竹島問題
「竹島の日、政府式典見送り 安倍氏方針」について

日本の国境問題　尖閣・竹島・北方領土 (ちくま新書 905)
筑摩書房 著者：孫崎 享

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[3265] Posted by buzei at 2012/12/27 12:50:33
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A 本気で脱原発を掲げる新党「日本未来の党」が発足

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A 本気で脱原発を掲げる新党「日本未来の党」が発足

嘉田由紀子滋賀県知事が脱原発の新党「日本未来の党」の結成を発表したことを受けて、小沢一郎元民主党代表が率いる「国民の生活が第一」、河村たかし名古屋市長が共同代表の「減税日本・反ＴＰＰ・脱原発を実現する...

嘉田由紀子滋賀県知事が脱原発の新党「日本未来の党」の結成を発表したことを受けて、小沢一郎元民主党代表が率いる「国民の生活が第一」、河村たかし名古屋市長が共同代表の「減税日本・反ＴＰＰ・脱原発を実現する党」が合流することを決定し、 ようやく「脱原発」「反TPP」「消費税増税反対」の日本国民の民意を代表する有力な政党が発足ことになった。

これに対し、いまや従米保守を代表する論客としてしられる池田信夫氏が早速バッシングを開始しており、「CO2を2020年までに1990年比－25％に削減する」という国際公約は、絶対に達成できないなどと、「地球温暖化対策は社会的な損失をもたらす」とまで主張していた、地球温暖化対策の国際公約まで持ちだして、脱原発の姿勢を叩いている。

また、本音とは違う脱原発を唱えながら、熱烈な原発推進派の石原慎太郎前東京都知事を党首に据えた日本維新の会やみんなの党にとっては、本気で脱原発を唱える新党が発足したことは大きな痛手だろう。

脱原発 嘉田新党へ合流を決定
「脱原発」新党　民意のよき受け皿に
「脱原発」を卒業しよう
地球温暖化対策についての不都合な常識
滋賀県の嘉田由紀子知事から土壇場で強烈パンチを食らい、日本維新の会の橋下徹代表代行が馬脚を現した
野田政権が脱原発を止めた背景にはアメリカからの圧力があったからという朝日新聞の記事　[原発問題]

TPPが日本を壊す (扶桑社新書)
扶桑社 著者：廣宮 孝信

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[3233] Posted by buzei at 2012/11/28 11:43:54
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A 復興予算流用問題

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A 復興予算流用問題

国民向けには東日本大震災や福島第一原発事故の被災地への復興のために使用すると説明されている「復興予算」が、高級官僚の天下り先の大企業や独立行政法人、自衛隊、米軍関連事業など、被災地の復とは関係のないも...

国民向けには東日本大震災や福島第一原発事故の被災地への復興のために使用すると説明されている「復興予算」が、高級官僚の天下り先の大企業や独立行政法人、自衛隊、米軍関連事業など、被災地の復とは関係のないものに、流用されている問題。

これまでのところ、文科省が本年度の復興予算から「国際熱核融合実験炉計画（イーター計画）」という核融合エネルギー研究で、文科省OBらの天下り先となっている独立行政法人・日本原子力研究開発機構に42億円（来年度は49億円に増額）。また、経済産業省所管の国内立地推進事業費補助金3000億円は、大企業を主な顧客とする大手シンクタンクの野村総研がその分配を決め、約8割がトヨタ、キャノン、東芝などの
大企業に配分(被災3県の岩手、宮城、福島に配分されたのはわずか6％）されていたことなどがわかっている。

この問題が表面化したことで、政府は一般会計で従来扱われてきた事業を復興予算に付け替えることを認めないとしているが、現役時代に以下に多くの国民の血税を大企業に分配できるかで天下り先での待遇が決まる官僚らが実権を握る各省庁による付け替えは来年度予算案の概算要求でも続いている。

「「使っちまったカネは返せない」　復興予算流用問題（福場ひとみと本誌取材班）　週刊ポスト2012/11/16号」
復興予算流用問題　責任回避で政治家と官僚が言い訳合戦展開
復興予算　大企業にばらまき/野村総研が選考・配分/立地補助金３千億円/審査委員非公表/経産省「公正性証明できない」

天下り“ゾンビ” 法人 「事業仕分け」でも生き残る利権のからくり
朝日新聞出版 著者：野口 陽

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[3220] Posted by buzei at 2012/11/05 13:19:10
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A 韓国をICJ（国際司法裁判所）に引きずり出す署名活動を行おう！

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A 韓国をICJ（国際司法裁判所）に引きずり出す署名活動を行おう！

善良な日本国民へ！非礼な極右翼国家である韓国をICJ（国際司法裁判所）に引きずり出す署名活動を行おう！　　　■■■■■■　the WHITEHOUSE PRESIDENT BARACK OBAMAの公式HPです。■■■■■■　 アメリカ・ホワイ...

善良な日本国民へ！非礼な極右翼国家である韓国をICJ（国際司法裁判所）に引きずり出す署名活動を行おう！
　　　■■■■■■　the WHITEHOUSE PRESIDENT BARACK OBAMAの公式HPです。■■■■■■　

アメリカ・ホワイトハウスのオバマ大統領の公式HPにて竹島問題に就いてのICJ提訴署名活動が実施されています。
25,000名の署名が必要の様ですが2012年9月9日（日）確認時点で6,302名の署名が既に行われていますが、
あと18,698名の署名が不足しているようです。この署名をしたから直ぐにどうなると言う訳ではないと思いますが、
日本国民は毅然とした態度で意思表示すべきです。各自が出来る事を考えて行動をもって怒りを示そう！
以下に署名に際しての手順を明記しますので（私も今回署名しました）参考にして下さい。

■以下のHPアドレスにアクセスする。（the WHITEHOUSE PRESIDENT BARACK OBAMA)

https://petitions.whitehouse.gov/petition/persuade-south-korea-rok-accept-japan039s-proposal-territorial-dispute-over-islets/nYLwNzMB

■Persuade South Korea (the ROK) to accept Japan's proposal on territorial dispute over islets.
　に進むのでそこに「CREATE AN ACCOUNT」というボタンがあるのでクリックする。
■各自のe-mailアドレス、英文にてFirstName、LastNameをそれぞれ入力して実行ボタンをクリックする。
　（注意：この時点ではまだ署名が正式に受付されていません）
　（注意：署名が無効になるかもしれないので名前は正確にいれましょう！イニシャルのみは駄目！）
■入力したe-mailアドレス宛に「Whitehouse.gov」からメールが届きます。
　受信メール内に指定されたHPアドレスにアクセスして「Sign Iｎ」します。これであなたの署名が正式に受理されます。
　署名者名の一覧であなたの名前（英文名）を確認してみて下さい。
（アドレスがリンクされていない場合は各自でアドレスをコピペしてアクセスして下さい）

私が確認した所、いかがわしいサイトでないと思いますので、安心して下さい。

[3196] Posted by 名無しさん at 2012/09/09 20:33:37
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A 戦後日本を米国に売った売国奴を暴露してベストセラー「戦後史の正体 孫崎享」

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A 戦後日本を米国に売った売国奴を暴露してベストセラー「戦後史の正体 孫崎享」

吉田茂元首相や読売新聞・日本テレビ創立者の正力安太郎（CIAコードネームはポダム）など、戦後日本を米国に売ることで権力の座についてきた政治家や財界人を暴いてベストセラーとなっている元外交官の孫崎享氏の著書...

吉田茂元首相や読売新聞・日本テレビ創立者の正力安太郎（CIAコードネームはポダム）など、戦後日本を米国に売ることで権力の座についてきた政治家や財界人を暴いてベストセラーとなっている元外交官の孫崎享氏の著書「戦後史の正体」。

日本の自主独立を主張し米国の意向に反する政治家・実力者は、検察・新聞によって事件やスキャンダルをでっち上げられて排除されてきた歴史的事実を告発している。

目次

はじめに
序章　なぜ「高校生でも読める」戦後史の本を書くのか
第一章　「終戦」から占領へ　
第二章　冷戦の始まり　
第三章　講和条約と日米安保条約
第四章　保守合同と安保改定
第五章　自民党と経済成長の時代　
第六章　冷戦終結と米国の変容　
第七章　９・１１とイラク戦争後の世界
あとがき

著者：孫崎享
1943年生まれ。1966年、東京大学法学部中退、外務省入省。
駐ウズベキスタン大使、国際情報局長、駐イラン大使をへて、2009年まで防衛大学校教授。
ツイッター・アカウント(@magosaki_ukeru)は3万5000人の-フォロワーをもつ。
著書に「日米同盟の正体―迷走する安全保障」、「日本の国境問題―尖閣・竹島・北方領土」、「不愉快な現実―中国の大国化、米国の戦略転換」など。

戦後史の正体 (「戦後再発見」双書)
創元社 著者：孫崎 享

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[3194] Posted by buzei at 2012/09/04 12:30:29
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